トヨタ C-HRのエコカー減税
トヨタ自動車の大人気のSUV「C-HR」のエコカー減税として自動車重量税・自動車取得税の他、自動車税(グリーン化特例)についてご紹介しています。
C-HRは、クラストップレベルの燃費性能と走りの楽しさを追求した、先進の排気量1.8Lハイブリッドシステム搭載車(2WD車)とエコカー減税の適用なしの排気量1.2Lガソリンターボエンジン車(4WD車)がラインナップされています。
エコカー減税対象の「FRセダン専用 2.5L ハイブリッドシステム」搭載車は、自動車重量税は免税で自動車取得税は非課税、グリーン化特例により新車の新規登録翌年度の自動車税も概ね75%減税と優遇されます。
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C-HRの2WD車は低燃費でありながらゆとりある走りを実現する「1.8L 2ZR-FXEエンジン」とコンパクトにな「ハイブリッドトランスアクスル」「高回転モーター」「パワーコントロールユニット」、そして小型・軽量化かつ回生エネルギーをしっかり取り込める高い充電特性を実現するニッケル水素電池「ハイブリッドバッテリー」により、エンジンとモーターを協調させた走りと優れた低燃費を実現しています。
4WD車は「1.2L 8NR-FTS(直噴ターボ)エンジン 」と「ダイナミックトルクコントロール4WD」により優れた低燃費を実現しています。
安全性の面では、実安全の追求から生まれた先進安全機能「Toyota Safety Sense P(衝突回避支援パッケージ)」が全車に標準装備されており、「JNCAP予防安全性能評価において、最高ランクの「ASV++」を獲得」しています。
【Toyota Safety Sense P 衝突回避支援パッケージ】
プリクラッシュセーフティシステム(歩行者検知機能付衝突回避支援タイプ/ミリ波レーダー+単眼カメラ方式)、レーンディパーチャーアラート(ステアリング制御付)、オートマチックハイビーム、レーダークルーズコントロール(ブレーキ制御付)
C-HRのエコカー減税
対象グレード | メーカー 希望小売価格 (税込価格) |
エコカーの減税(環境対応車普及促進税制) | 自動車税のグリーン化特例 | |||||||
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取得時 重量税 減免率 |
取得税 減免率 |
新車購入時の減税額 | 新車購入時の納税額 | 軽減率 | 減税額 | 納税額 | ||||
重量税 | 取得税 | 重量税 | 取得税 | |||||||
C-HR S (FR/2WD) 電気式無段変速機 |
2,646,000円 | 100% 軽減 |
100% 軽減 |
22,500円 | 約61,200円 | 免税 | 非課税 | 75% 軽減 |
約29,500 円 |
約10,000 円 |
減税合計:約83,700円 | 納税合計:0円 | |||||||||
C-HR G (FR/2WD) 電気式無段変速機 |
2,905,200円 | 100% 軽減 |
100% 軽減 |
22,500円 | 約67,200円 | 免税 | 非課税 | 75% 軽減 |
約29,500 円 |
約10,000 円 |
減税合計:約89,700円 | 納税合計:0円 | |||||||||
C-HR S-T (4WD)CVT |
2,516,400円 | 25% 軽減 |
20% 軽減 |
5,700円 | 約11,600円 | 16,800円 | 約46,400円 | - | - | 約34,500 円 |
減税合計:約17,300円 | 納税合計:約63,200円 | |||||||||
C-HR G-T (4WD)CVT |
2,775,600円 | 25% 軽減 |
20% 軽減 |
5,700円 | 約12,800円 | 16,800円 | 約51,400円 | - | - | 約34,500 円 |
減税合計:約18,500円 | 納税合計:約68,200円 |
エコカー減税により自動車重量税が免税の自動車は、最初の継続検査時も免税となります。
※自動車重量税、自動車取得税の軽減額は、メーカー希望小売価格を基に試算しています。
※自動車重量税、自動車取得税の軽減額は各種オプションを含まない車両重量での排ガス及び燃費性能による軽減率となっていますので、メーカーオプションを装備した車両は軽減額が変わる場合があります。
※価格はメーカー希望小売価格(消費税込み)で参考価格です。
出典:トヨタ自動車(http://toyota.jp/)
※エコカー減税(環境対応車普及促進税制)による自動車取得税・自動車重量税の軽減。
自動車重量税の軽減は平成29年4月30日までとなります。
自動車取得税の軽減は平成29年3月31日までとなります。
※グリーン税制(グリーン化特例)による自動車税の軽減。
ご購入の翌年度(平成29年度)分の自動車税が軽減されます。対象は平成29年3月31日までの新車新規届出車となります。
※軽減額及び減税後の納付税額は、減税前の課税額〈100円未満切り捨て〉を基に試算しています。
※軽減額は自家用車の場合であり、事業用車の場合は軽減額が異なります。
※自動車取得税は地方税(都道府県税)のため、地域によっては軽減額が異なる場合があります。